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Smart Construction Simulation ~for ICT施工 StageⅡ~ の提供を開始 -運土作業に特化したシミュレーションで安価に施工現場の運土作業を最適化-

株式会社EARTHBRAIN(代表取締役社長 小野寺 昭則、以下、EARTHBRAIN)は、デジタルツインとAIにより最適な施工計画や施工管理を短時間で実現するSmart Construction Simulationを2022年9月から提供しておりますが、Smart Construction Simulationの機能のうち、運土作業に関する機能に特化し、従来よりも安価にお使いいただけるSmart Construction Simulation ~for ICT施工 StageⅡ~(以下、本サービス)を本日から提供開始いたします。

工事全体の生産性を大きく左右する重要な工程である運土計画は、道路の渋滞状況や道路条件、建設機械の稼働条件など、多くの要因を総合的に考慮して策定する必要があり、高い経験値を必要とする上、予測できない事象が起きることも多いため、進捗に遅れが発生する一因となっていますが、本サービスはデジタルツイン上で道路条件、渋滞情報、複数の同時工事の影響など、細かい制約条件を設定することで、最適な運土計画を瞬時に算出することが可能です。例えば出発地と目的地を指定し、使用する機械を設定するだけで、最適な運搬ルート、建設機械の日ごとの稼働率、周回数、工程表、概算コストなど、運土計画に必要な情報を瞬時に算出することができ、建設機械の動きをアニメーションで確認することができます。運土作業に機能を特化しているため、従来のSmart Construction Simulationよりも安価にお使いいただけます。

また、国土交通省が推進するICT施工StageⅡの取り組み※1にあわせて、従来のSmart Construction Simulationでの運土計画機能に加え、Smart Construction Fleet※2のダンプトラック管理機能との連携を強化したことにより、デジタル上で運土計画の策定から運土実績のデータ分析、実績に基づく最適な再計画の策定までワンストップで簡単に行うことが可能になります。計画と実績の比較などの分析結果をもとに、現場の進捗状況に合わせて施工工程を見直し、適切な対策を検討することで、施工現場全体のさらなる生産性向上が期待できます。

 

 

今後もEARTHBRAINは、建設現場のデジタル化を実現することにより、生産性・安全性・環境性を向上し、スマートでクリーンな未来の現場の創造に取り組んでまいります。

 

  

【別紙】Smart Construction Simulation ~for ICT施工 StageⅡ~ の概要

1.主な特長

(1)最適な運土計画を立案
道路条件、渋滞情報、複数の同時工事の影響など、細かい制約条件を設定した上で最適な運土計画を瞬時に算出。計画時に、実施工程をアニメーションで確認できるため、様々なリスクを考慮した上で、短時間で複数の計画案の検討が可能になり、最適な運土計画を立案することが可能。

(2)ダンプトラック等の運土計画・実績の予実管理が可能
「Smart Construction Fleet」とデータを連携することで、周回数や進捗土量など施工実績のリアルタイムな可視化が可能となり、計画と実績の比較を容易に実現。また、実績データから自動で荷下ろし・積み込み・走行等の動態分析ができるため、すぐに施工工程の改善が可能。

(3)実績に基づく最適な再計画を短時間で実現
予実管理の分析結果から、計画の見直しが必要な場合、すぐに実績データに基づく再計画のシミュレーションが可能となっており、計画から予実管理、再計画までスムーズに対応。実績データの分析結果とあわせて、初期の計画同様、道路条件、渋滞情報、複数の同時工事の影響など、細かい制約条件を設定した上で最適な運土計画を瞬時に算出することができるため、再計画にかかる時間を大幅に短縮可能。

2.提供開始日
2023年10月2日(月)

3.提供方法
EARTHBRAIN販売代理店による販売
※販売代理店からの販売価格などの詳細は、各販売代理店にお問い合わせください。

4.お問い合わせ先
以下お問い合わせフォームからお問い合わせください。

お問い合わせフォーム

  

 

 

※1 国土交通省が推進するICT施工StageⅡとは、土工等の工種単位で作業を効率化するだけでなく、ICTにより現場の作業状況を分析し、工事全体の生産性向上をめざす取り組みです。詳細は国土交通省のホームページをご確認ください。

※2 「Smart Construction Fleet」は、建設機械やダンプトラックなど車両の位置情報や稼働状況をリアルタイムにモニタリング・記録し、可視化できるサービスです。

 

報道発表資料に記載された情報は、発表日現在のものです。仕様、サービス内容、お問い合わせ先などの内容は予告なしに変更されることがあります。

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