点群生成を、 もっと早く、もっと手軽に。

ドローン撮影後、2haを最短5分飛行後すぐデバイス単体で点群生成。現場のデータ活用を、シンプルに、スピーディーに。

  • 現場完結の点群処理(標定点レス)

    ドローン撮影後、2haを最短5分飛行後すぐデバイス単体で点群生成

  • 点群生成・不要物除去を自動化

    ハイスペックPCも高額なソフトウェアも不要

  • i-Con規格準拠・NETIS登録(KT-190099-VE)

    ICT活用工事の精度基準対応(精度検証レポートを出力可能)

数字で見る Smart Construction Edge

2ha の現場を

5 分

で点群化

作業工程削減

40 %

従来ドローン測量比

(撮影〜点群生成まで)

国内現場での測量実績

20,000 現場

以上

※要確認・実績数は確定後に更新

こんな課題、抱えていませんか?

標定点設置・計測

標定点設置・計測に毎回数時間を消費

標定点の設置・計測・回収だけで150分以上。天候次第でさらに遅延も。

点群化処理

点群化に専用ソフトとハイスペックPCが必須

高額なライセンスと専用機材が不可欠。現場でデータを確認できず手戻りに。

外注費と内製化

外注費が嵩み内製化に踏み切れない

外注コストが積み重なる一方、初期投資の高さが内製化のハードルに。

これらの課題、すべて解決できます。

Edge Device with Digital Terrain
Edge Device
01
標定点レスで 測量工程を大幅に削減

標定点の設置・計測・回収が不要。
設置して、飛ばすだけで高精度な3Dデータを取得。

標定点設置・計測
02
現場で自動処理 その場で点群生成・確認

専用ソフト・ハイスペックPCは不要。
iPadで撮影後すぐに点群化し、現場で確認できます。

点群化処理
03
内製化を実現 コストを抑えて継続運用

高額なライセンスや外注に頼らず、
現場で完結。継続的に使えるから、内製化も可能に。

外注費と内製化
電源ONのままバッテリー交換 連続稼働12時間
IP65 防塵・防水 過酷な現場環境でも安心
固定局としても利用可能 ICT建機・測量機・ドローンへ
高精度補正情報を配信

従来9ステップを4ステップに。処理は現場で最短20分。

標定点の設置・計測・回収が不要になり、事務所への移動も不要。AIが建物・建機・植生などの不要物を自動除去し、点群データをその場で生成・確認できます。手戻りが発生しても即座に再対応が可能です。

※従来9ステップ・595分の現況測量プロセスを、Smart Construction Edgeなら現場で4ステップ・最短20分に短縮できます。(現況把握・進捗管理の測量を想定。現場の環境や状況により異なります。)

従来手法
595 分

9工程・約2日にまたがる

  1. 01 事前準備 30分
  2. 02 標定点設置 60分
  3. 03 標定点計測 60分
  4. 04 ドローン測量 5分
  5. 05 標定点回収 30分
  6. 06 事務所への移動 30分
  7. 07 3D点群処理 専用PC・Metashape等 210分
  8. 08 不要物除去 高難易度の手動編集 150分
  9. 09 データ確認・出力 20分
Smart Construction Edge 97% 短縮
20 分

標定点・事務所作業なし、現場で完結

  1. 01 事前準備 4分
  2. 02 ドローン測量 自動自律飛行 5分
  3. 03 3D点群処理 AI自動処理 5分
  4. 04 不要物除去 AI自動除去 5分
  5. 05 データ確認・出力 現場で即時確認 1分

不要になる工程: 標定点設置・標定点計測・標定点回収・事務所への移動

現場で確認できるから、手戻りを最小限に。 測量ミスや欠測があっても、その場ですぐに再フライト・再対応が可能です。

※出来形測量時は基準に応じた検証点設置が必要です

測量を、自社で完結。外注に頼らない体制へ。

専門技術者や高額な専用ソフトがなくても、現場スタッフが撮影から点群生成・確認までを担えます。測量を都度外注する必要がなくなり、コストとリードタイムを自社でコントロール。ノウハウも社内に蓄積されます。

※誰でもカンタンに操作できる設計です。

従来 測量を外注
Smart Construction Edge導入後 自社で内製化
  • 専門技術者が不要

    現場スタッフが誰でも測量・点群化を実行できる。

  • 都度の外注費が不要

    測量コストとリードタイムを自社で管理できる。

  • ノウハウが社内に蓄積

    測量データと知見を自社資産として活用できる。

‍AIによるスマートな自動不要物除去

建物・建設機械・植生などの不要なオブジェクトを、AIが計測データから自動で除去します。除去する対象は、カテゴリごとに選択できます。

※スライダーを左右に動かして、除去前と除去後を比較できます。
除去前 (Before) AI除去後 (After) 除去前 (Before) AI除去後 (After)

対応ドローン機種

※対応ドローンは2025年3月現在の情報です。最新情報はサポートサイトまたはお問い合わせ窓口にてご確認ください。

DJI 最新順
DJI NEW
Matrice 400
DJI NEW
Matrice 4E
DJI
Matrice 350 RTK
DJI
Mavic 3 Enterprise
DJI
Matrice 300 RTK
DJI
Phantom 4 RTK

※Matrice 400 / 350 RTK / 300 RTK は Zenmuse P1 カメラが別途必要。Mavic 3 Enterprise は MAVIC3T(サーモ)非対応・RTKモジュール別途必要。

その他の対応機種
Skycatch
Explore1 Drone
エアロボ(ACSLグループ) 生産終了
AS-MC03-PPK
エアロボ(ACSLグループ)
AS-MC03-PPKHL
ACSL
RTK-SOTEN

導入いただいたお客様の声

弊社では、建設発生土を受け入れるストックヤードの管理工事に活用しております。複数点在するストックヤード内の土量を発注者から求められることが多く、日々変化する土量計測に苦労しておりました。ドローン等による土量計測では、測量会社様にその都度依頼し段取りを行うため、土量計測に時間を費やし現実的ではありませんでした。このデバイスを活用することで、半自動的に計測処理を行い、即座に成果を取りまとめ、発注者にスピーディな数値回答を行うことができております。

まずお伝えしますが、私はドローンを飛ばしたことも触ったこともない人間です。もちろん、点群データを作ったこともありません。しかし、このデバイスで初心者の私でもドローンを飛ばして、半自動的に点群を作成することができました。作成した点群はインターネットを通じてSmart Construction Dashboardにアップロードされ、日々の進捗管理に活用することができます。今では週に2回程度ドローンを飛ばして点群化を行っております。社長にも現場の進捗が分りやすいと評価してもらえました。

よくあるご質問

標準密度(16 points/㎡)・高密度(100 points/㎡)・超高密度(280 points/㎡)の3オプションから目的に応じて選択できます。日々の施工進捗管理には標準密度、起工測量には高密度、出来形計測には超高密度での処理が適しています。

PPK(Post Process Kinematic)により高精度な現況地形測量を実施しています。標定点の設置・計測・回収が不要となり、現場での作業工数を大幅に削減できます。

インターネットを介さず、撮影した写真データをEdge Computerが直接点群処理します。クラウドへのアップロード待ちが発生しないため、2haで最短5分という処理速度を実現しています。一度ご体感ください。

一般的なドローン測量と同等で、上空視界が開けておりRTK測位できるエリアが対象です。樹木が密集した林間や建物密集地など、GNSS受信が困難な環境では精度が低下する場合があります。

DJI Matrice 400・350 RTK・300 RTK・Matrice 4E・Mavic 3 Enterprise・Phantom 4 RTKのほか、Skycatch Explore1、エアロボ AS-MC03-PPKHL、ACSL RTK-SOTENに対応しています(2025年3月現在)。最新情報はサポートサイトでご確認ください。

水平垂直±5cmの計測精度を確保しています。i-Construction規格に準拠しており、NETIS登録番号 KT-190099-VE を取得しています。

水平垂直±5cmの精度を確保しており、i-Construction規格(起工測量±100mm以内・出来形計測±50mm以内)の要求精度を満たしています。NETIS登録番号:KT-190099-VE。

iPadアプリの直感的な操作設計により、ドローン未経験者でも数回の実施で習得できます。測量の専門知識や高額なソフトウェアのライセンスも不要です。属人化を排除し、現場スタッフ全員が測量業務を担えるようになります。

製品価格は担当代理店よりご案内いたします。まずはお気軽にお問い合わせください。お問い合わせフォームはこちら →

一括(即時)償却の対象となる可能性があります。適用可否や必要な手続きはお客様の事業区分・要件によって異なりますので、詳細は担当代理店および顧問税理士にご確認ください。

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